赤字の原因は損益計算書でわかる
「赤字の原因? そんなの売上が足りないからに決まってるだろう。」
──そう思った社長、ちょっと待ってください。
たしかに売上は大事です。でも、売上を増やしたのに赤字のまま、というケースは珍しくありません。
なぜかというと、売上高だけでは「どこで利益が消えているか」がわからないからです。売上が5,000万円あっても、仕入や外注に4,500万円かかっていれば手元に残るのは500万円。そこから人件費や家賃を払えば、あっという間に赤字です。一方で、売上3,000万円でも原価が少なければしっかり黒字、ということもあります。
つまり、売上の大きさと、利益が出るかどうかは別の話なのです。
では、どこを見ればいいのか。今回はその第一歩として、決算書の中でも一番大事な「損益計算書」の読み方を、ざっくりとお伝えします。ちなみに、損益計算書はPL(ピーエル)とも呼ばれます。「PLを見せてください」と税理士や銀行に言われたら、この損益計算書のことです。
「会社をやっていて、いまさらPLの読み方なんて聞けない」と思われるかもしれません。でも、心配はいりません。実際、経営者の方がPLの中身をきちんと学ぶ機会は、ほとんどないのが普通です。会社を立ち上げて、日々の仕事を回して、決算は税理士に任せて──それで何年も過ぎていくほうがむしろ当たり前です。
だからこそ、「今知ろう」と思ったこのタイミングが一番いいタイミングです。
損益計算書は「2つの利益」だけ見ればいい
損益計算書には色々な数字が並んでいますが、まず押さえるべきはこの2つです。
① 粗利(あらり)
正式には「売上総利益」といいます。売上から、その売上を作るために直接かかったコスト(仕入・材料費・外注費など)を引いたものです。
つまり、「商売そのもので、いくら儲かっているか」を表す数字です。
売上 − 売上原価 = 粗利(あらり)
たとえば、1,000万円で売ったものの仕入・外注費が600万円なら、粗利は400万円。この粗利が、会社を回すための元手になります。
② 営業利益
粗利から、会社を運営するための経費を引いたものです。この経費には人件費・家賃・広告費・通信費などが含まれていて、まとめて販管費(または経費)と呼びます。正式名称は「販売費及び一般管理費」ですが、長いので「販管費」で覚えてしまって大丈夫です。
粗利 − 販管費(経費) = 営業利益
営業利益がプラスなら「本業で利益が出ている」、マイナスなら「本業で赤字」ということです。
数字を当てはめてみる
たとえば、年商5,000万円の会社でこうなっていたとします。
| 科目 | 金額 |
|---|---|
| 売上高 | 5,000万円 |
| 売上原価(仕入・外注費など) | 3,200万円 |
| 粗利 | 1,800万円 |
| 販管費(人件費・家賃・広告費など) | 1,900万円 |
| 営業利益 | ▲100万円 |
売上5,000万円に対して粗利は1,800万円。ここまでは黒字です。
しかし、会社を回すための経費(販管費)が1,900万円かかっているので、100万円の赤字になっています。
この表を見ると、「売上をあと100万円増やせばいいのでは?」と思うかもしれません。でも、売上が増えれば原価も増えます。この会社の場合、売上の64%が原価なので、100万円売上を増やしても粗利は36万円しか増えません。
つまり、売上を増やすだけでは赤字は解消しないケースがあるということです。
赤字の原因は「粗利」と「販管費」のどちらかにある
損益計算書の構造がわかると、赤字の原因は2つに絞られます。
原因①:粗利が少ない
売上はあるのに粗利が残らない場合、原価が高すぎる可能性があります。仕入値や外注単価は適正か、原価割れの仕事を受けていないか──ここを確認します。
原因②:販管費が多い
粗利はそこそこ出ているのに赤字になる場合、販管費が粗利を食い尽くしています。人件費・家賃・広告費など、金額の大きい項目から「この支出は利益を生んでいるか?」と問い直します。
どちらが原因かによって、打つ手はまったく変わります。だからこそ、まず損益を分解して見ることが赤字改善の第一歩なのです。
まとめ
- 損益計算書(PL)は「粗利」と「営業利益」の2つを押さえる
- 粗利は「商売そのものの儲け」、営業利益は「本業の最終成績」
- 赤字の原因は「粗利が少ない」か「販管費が多い」かのどちらか
- 売上を増やす前に、まずどちらが原因かを数字で確認する
ひろしま税理士事務所では、毎月の面談で試算表を一緒に確認しながら、「どこを変えれば黒字になるか」を具体的な数字で考えていきます。感覚ではなく、数字で経営を見える化することが、黒字への最短ルートです。
「決算書の読み方がよくわからない」「赤字が続いていて、何から始めればいいかわからない」という方は、お気軽にご相談ください。
