なぜ私はfreee専門なのか？〜他ソフトを使ったうえでの結論〜
hiroshimaはじめに
「弥生やTKCではなく、どうしてfreeeを選んだんですか？」──そんな質問をよくいただきます。私がfreee専門の税理士になった背景と、他ソフトと比較して見えたfreeeの強みをまとめました。freeeって聞いたことあるけどよくわからないという皆様に、「これなら移行しても大丈夫そうだ！」と思っていただけたら嬉しいです😊
私の会計システム遍歴とTKCの位置づけ
- 弥生会計：2年間。インストール型の王道ソフト。
- TKC：6年間。歴史あるベンダーで、全国で約1万1,400名の税理士が加盟するTKC全国会は、税理士全体の約14％を占める最大規模の職業会計人ネットワークです※1。
- その他：Money Forward、勘定奉行も決算書作成まで経験あり。
紙→パソコン→クラウドと時代が進む中で、TKCもクラウド版へシフトしていますが、「事前承認したPCのみログイン可」という仕組みで、外出先からの即時アクセスには一手間かかっていました。
クラウド会計のメリット
- 場所を選ばない：ブラウザさえあればどこからでもログイン可能です。取引やレポートを確認するためにオフィスへ戻る必要がなく、出張先・在宅勤務でも即座に数字を把握できます。
- リアルタイム共有：経理担当・経営者・税理士が同じ数字を同時に確認できます。例えば仕訳登録と同時に損益計算書が更新されるため、打合せ中に最新の利益状況を共有しながら議論できます。
- 同時編集：複数人で同時に作業してもデータ衝突が起こりにくいです。仕訳入力と請求書発行を別々の担当が並行で行っても、クラウド側で自動的に整合性を担保してくれます.
- 金融機関との自動連携：預金・カードデータを取り込み仕訳候補を生成。手入力ミスが減り、月次締めや残高照合が大幅にスピードアップします。
クラウド会計のデメリットは？
- ネット環境が必須：オフラインでは入力できません。地下店舗や電波が弱いエリアで作業する場合は、テザリングやポケットWi-Fiなどの回線確保策が必要になります。
- サブスク費用：毎月の利用料が発生します（インストール型は買切りが多い）。ただし、freeeはクラウドストレージとOCR読み取りが無制限に使い放題で完全無料（従量課金がほとんどです）なのでお得。
- セキュリティ対策が前提：強いパスワード＋スマホ認証（2要素）で本人確認を二重化。IP制限やアクセスログで社外からの不正アクセスを抑止できます。
これらを許容できれば、クラウドの価値は十分得られるかもしれません。
freeeを選んだ決め手
1. “いつでも、どこでも”を本気で実現
IDとパスワードだけでログイン。スマホアプリからレシート撮影→取引登録（仕訳計上）が数タップで完結します。電子帳簿保存法にも対応しているので、慣れれば撮影後すぐにレシートを処分しても問題ありませんよ（撮影ミス防止の運用が前提です）。
2. スマホでも“数字”に強くなる
- 取引入力だけでなく、売上・営業利益の確認までアプリで完結。
- アプリのUIは簿記用語が少なく直感的。簿記が苦手な社長でも安心です！
3. LINE連携の柔軟さ
「アプリはハードル高い…」というスタッフには、LINEに画像を送るだけでfreeeの証憑フォルダに自動アップロードできる仕組みを用意。営業担当からレシートを集める負担がグッと減ります。
4. 系列サービスとの連動
- freee請求書 ⇄ freee会計
- freee人事労務 ⇄ freee会計
システム間でデータを二重入力する手間を削減できます。さらに、売上や給与を確定した瞬間に仕訳が自動生成されるので締め処理がラクになります。
5. “育つ”自動登録ルール
連携した銀行・カード明細から仕訳ルールを学習。freeeでは、一定条件を満たせば承認なしで自動計上も可能です。たとえば「振込手数料」「ETC料金」など科目がブレない大量取引は、ルールを“承認なし”に設定すると効率的ですよ。最初は“承認あり”で運用し、徐々に自動化範囲を広げるのが無難です。
freeeの“クセ”と上手な付き合い方
- 取引→決済の二段構え
- 仕訳（従来）→取引（freee表記）の言語差
- タグの活用ルール など
これらは別記事で詳しく解説予定ですが、freeeの概念を押さえれば必ず乗り越えられます💪
まとめ
他ソフトを長年使ってきた私がfreee専門を選んだ理由は、「誰もが迷わず使え、経営判断が早くなる仕組み」だと確信したからです。クラウド会計の導入・乗り換えが不安な方も、運用設計からサポートいたしますので、まずはお気軽にご相談くださいね！
ひろしま事務所ではオンライン対応で全国の個人事業主・法人へ freee 初期指導・導入支援を行っています。Google meetで画面を共有しながら一緒に確認しながら進めます。顧問契約でなくても単発のご依頼もお引き受けしておりますのでメールまたは公式LINEよりお気軽にご相談ください！
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※1 2024年12月時点、TKC全国会の会員数11,400名（出典：TKC公式サイト）。全国の税理士登録者81,532人（2025年6月末、日税連統計）。
